BYOD・・・なんでも英語で省略すればいいってもんじゃない！と思ってしまいますよね。 Bring Your Own Device＝自分のデバイスを持ち込む 要は、個人端末の会社利用を指しています。 昔から、個人の携帯電話やノートパソコンを業務使用することの是非は問われてきましたし、各社それぞれのルール（絶対禁止から許可＆使用料負担まで様々）で運用がなされていました。 最近になってBYODという言葉が注目されているのは、スマートフォンやタブレットなど、高機能なデジタルネットワーク機器が個人レベルに広く普及してきたこと、また、それらの機器でできることが広がってきたことが主な理由です。 BYODの導入により、会社としては、個人に貸与するデバイス（携帯・スマホ・タブレットなど）の購入費用を削減できるメリットがあります。また、社員としても、私用と会社用のデバイスの2台持ち、3台持ちを回避し、情報を一元化できるメリットがあります。また、社内サーバーへのアクセスなども許可すれば、外出先でもオフィスと同じ環境で仕事ができますので、働き方の変革にもつながる可能性があります。 しかし、メリット以上に心配なのはセキュリティや料金の問題。 個人の所有物で会社の情報にアクセスできるのですから、情報漏えいなどのリスクは高まりますし、通信料の負担割合なども明確にしなくてはいけません。BYODは魅力的だけど、運用ルールの設定・徹底やリスクを考えると踏み込めない・・・という企業も多いのが現状です。 一方、NTTコミュニケーションズでは2011年9月から、このBYODを会社として導入し、自社サービスである ・通話料の切り分け（業務の電話の時は発信番号の頭に特定の番号をダイヤル） ・携帯紛失時の遠隔データ消去（法人情報のみ） ・徹底管理できる社内サーバーなどへのアクセス 等をフル活用し、より安全で快適なBYOD環境の実現を目指しています。 サービスについて興味のある方はこちらから ◆NTTコミュニケーションズが提供するBYODソリューション http://www.ntt.com/byod/ 会社が正式にBYODに踏み込むとなると、それ相応のセキュリティ対策や運用ルールの策定、管理体制が必要となります。また、社員へのルールの周知徹底も不可欠です。 その手間やそれでも起こりうる事態のリスクと、各個人への社用デバイス購入分のコスト削減のメリットを天秤にかける (BYOD 導入費用・リスク＞端末の購入費用） ことになるわけですから、人数分の端末を購入するのに費用がかかる、規模の大きな企業から導入が進むのではないでしょうか。 とはいえ、現実的には、私用デバイスを何らかの形で仕事で使用している人は多いと思われます。一番問題になるのは、会社から具体的なルールが示されず、対策もないまま、勝手BYODが進んでしまうこと。 もし今、この記事を読んでいる方で、会社に断りなく個人端末を業務用に使っている人がいたら、そのリスクを十分認識して、会社からBYODの方針が示されるまでは使わないようにした方がいいかと思います。お気を付け下さい！